冤罪捏造団を批判する法律家

　冤罪の帝王は、「新聞やTVが報道しないから冤罪を増やす、飲食物毒混入、監視と放送、病院での感染も増加する、報道関係者は国民を守らないし自分も守れない」と嘲笑してます。冤罪の帝王は、進化勢力の重要な人物達を別件逮捕するよう指令し、各５億円の賞金をかけてます。知らせる側は、命がけで知らせていて、多くの犠牲者が出てます。

　冤罪の帝王は、「法律家が無理というなら、IT冤罪で必ずスパイの警官に警察幹部を騙させ、別件で家宅捜索をして証拠を隠滅し、冤罪を作るための偽造物が見つかったことにし、スパイの裁判官に全財産差押の決定を出させ、それから一家を全滅させ、死後に裁判官に判決を出させ、法廷で弁論をしないで、財産を全部を奪い取る」と宣言したそうです。そのために日本中から注目されている事件があります。悪化勢力の発言や脅迫などを詳しく報告すれば本になります。　悪化勢力では、冤罪の帝王を賞賛しながらも、批判する法律家がいると、その悪化勢力側法律家が「公判を維持できない理由」の発言と称するものを言いふらしてます。ここに要約して報告します。 全原稿を投稿したり、記者会見をしたいので連絡を待ちます。
　勧誘や脅迫を担当した者は、やりかたを間違えてる。
　だから勧誘や脅迫やサイバー攻撃の記録が本になって出回ってる。
　駒沢でパソコンを使わせないサイバー攻撃の記録が提出されたらどうする。
　法廷に録音が証拠として提出されたらどうする。
　帝王は、偽造録音で騙してきたので、録音が出ても「偽造だ」で潰せると自信を持ってるが危険だ。
　普通の者ならはめられるが、犯罪に勧誘して犯罪の技術を教えてしまった者をはめるのは無理だ。
　その記録も印刷され配布されてきた。
　なのに偽造文書を出すのか。
　契約者と使用者が異なるケースは多く、それを証明されたらどうする。
　８月に契約者が解約した書類を証拠として提出されたらどうする。
　通信会社や銀行を巻き込んだ詐欺が証明されるだろう。
　（続く）